ブログを見ていただきありがとうございます。
今回は新型コロナウィルスで日常生活が大きく変わった中、毎月コツコツと実施してきたふるさと納税の２０２０年実績についてまとめてみました。
毎月ふるさと納税をすることで、去年のふるさと納税で住民税が控除されて手取りが増えている分をまた今年のふるさと納税にまわすというループを繰り返しています。
住民税がちょっと高いと住民から時々不満が出る横浜市に住んでいますので、せめてもの節税と思いふるさと納税をやっています。
ちなみに今年は、横浜市では”横浜みどり税”として900円、震災対策事業の財源確保として市民税・県民税がそれぞれ500円ずつ引き上げられていると通知に書いてありました。
さて新型コロナの対策で各自治体は多少なりともお金を使ったと思いますので、来年の住民税がどれくらいになるか少し心配ですね。
コロナ対策税などで増税されないといいですが。。
１．２０２０年度ふるさと納税額
２０２０年のふるさと納税による寄付金税控除額は118,000円でした。
120,000円の寄付額から手数料分の2000円を差し引いた金額です。
２０１７年度よりふるさと納税を始めましたが大体毎年これくらいの金額にしています。
だいたい月平均1万円くらいの金額にしており、返礼品が年内に届かないリスクを避けて12月はふるさと納税を行わないようにしています。
今年は、12月に返礼品を増量する自治体が多かったので、ふるさと納税をしたい欲求に駆られましたが、家を引っ越す予定もあったため、思いとどまりました。
むしろ引っ越したため、今年分のふるさと納税は例年のワンストップ制度ではなく、確定申告する予定です。
２．ふるさと納税の返礼品による節税効果
２０１９年度の実績報告と同様ですが、ふるさと納税の返礼品は２０１９年４月の法改正以降、返礼割合が寄付金の３割以下になるように定められています。（総務省HPより）
よって、２０２０年度のふるさと納税の返礼品による節税効果を計算すると、
寄付金控除額 × 0.3 ＝ 118,000 円 × 0.3 ＝ 約35,400円
ということになります。
あくまで総務省が定めた寄付金3割以下というルールにのっとっている前提での計算です。
今年の１２月は通常の2倍の返礼品などという広告もあったので、もしかしたら返礼品による節税効果も通常の2倍だったのかもしれませんね。
私の場合は食料品の返礼品などを選ぶことが多いので、金銭的な効果のみでなく、普段地元ではなかなか買うことが無いような食料が手に入るのでとてもお得感があります。
３．楽天ふるさと納税による節税効果（楽天ポイント換算）
さて、ここからは私が好んで利用している楽天ふるさと納税で手に入った楽天ポイントの視点で節税効果を確認してみます。
ご存じの方も多いと思いますが、楽天市場からふるさと納税を行う際に、楽天の色々なサービスを利用していると、楽天ポイントの還元率（SPU）が上がります。
２０２０年度の楽天ポイントの還元率は以下でした。
今年から利用を始めた楽天証券のおかげでSPU＋１
さらに、０か５のつく日に楽天市場アプリから購入すると還元率が上がるので、ふるさと納税を行う日はある程度決めていました。
しかし、6月に気づいたのです。
なんか１８日に楽天市場の日と言ってダイヤモンド会員だとSPUが＋3倍になる日がある！
ということで、それ以降は毎月１８日にふるさと納税をするルーティーンに切り替えました。
０や5の付く日に購入するというのもある程度習慣化されればそこまで忘れたりしないのですが、１８日と日付を固定してしまうほうが楽なような気がしています。
そして２０２０年のふるさと納税から得られた楽天ポイントを計算すると以下になりました。
毎年まとめてみると思いますが、月々得られる楽天ポイントでの実感はあまりありませんが、年間をまとめてみると結構なポイントがもらえていることがわかります。
なお、2020年6月は通常のSPUおよび「いちばの日」に偶然楽天イーグルス勝利の感謝デーが重なり、これまで最高のSPU＋9.5というお得な日でした。
４．返礼品と楽天ポイントを合わせた節税効果
返礼品と楽天ポイントを合わせた節税効果は以下となりました。
よって、３７％程度の節税効果があるということになりました。
ふるさと納税のCMを良く見かけますし、ニュース等でもこの年末は大々的に取り上げられたので、ふるさと納税を今年から始めた人も多いのではないでしょうか。
サラリーマンの方は節税できる数少ない方法の１つのため、実体験からもおすすめです。
この１カ月ほどふるさと納税をしていないので、年が明けたら来年もふるさと納税を続けいていきたいと思います。
最後まで読んでいただきありがとうございました。
